本当にＥＶがガソリン車シェアの一角を占めるようになるのでしょうか。 そもそも、ＥＶは本当にクルマとして役に立つのでしょうか。 また、そうなるためには何が必要で、いまどこまでできているのでしょうか。

　ＥＶ特集である今号では、そもそもＥＶとは何かを探りながら、 電気工事業として貢献できることは何かを解明します。今回の記事制作では、取材協力ならびに資料提供など、三菱自動車工業様には大変お世話になりました。ウェブ上ですが、感謝申し上げます。

車を出さないと！　でもガソリンがない。

　東北各県に甚大な被害をもたらした東日本大震災は、一瞬にして電気・ガス・水道、さらに通信などさまざまなインフラを根絶やしにしました。震災直後から、食料品、医療品をはじめさまざまな物資が底をつきました。　さらに、それらの物資を運搬するために自動車を用意しても、今度はガソリンがなくなるという事態に陥りました。それは被害状況を調べるためのガソリンすらない状態だったのです。

　そこで白羽の矢が立ったのがＥＶ（電気自動車）でした。三菱自動車工業様（以降、三菱自工様と略称）のｉ－ＭｉＥＶ（アイミーヴ）は、発売３年目でした。（2011年度は年２万台を超える生産が計画されています。）

　震災の報を受け、三菱自工様でも被災現場に役立つものは何かを模索されていた時のことです。三菱自工様の中村邦広氏（企業広報担当）は「当社の車種で考えると、瓦礫の中でも走れる４駆のパジェロを思い浮かべたのですが、現地からの要請はＥＶでした」と振返ります。

　当時の被災地では、大きく被災した地域がある一方、隣り合わせでそうでもない地域がありました。津波で甚大な被害を受けた町がある一方で、山一つ越えると比較的軽い被害で済んだ町もありました。被災程度の軽い地域では、ガソリンが届かなくても、電気が復旧しました。そこでガソリン車よりＥＶが注目されたのです。さらに、瓦礫などで狭くなってしまった道を走るには小型の車が良かったということもありました。

　「現地は医療用として使いたいということでした。ＥＶなら比較的被害が軽い地域で充電し、医療器具や医師を乗せ、巡回して回ってまた帰ってくればいい」と同中村氏。 早速、三菱自工様は８９台のアイ・ミーブを現地に運び入れました。

EV=走る蓄電池

　アイ・ミーブはこうして被災地を走り始めましたが、本当の「実力」は「走る」ということだけではなかったのです。

　三月の東北はまだまだ冬のように寒い日が続いていました。暖を採る方法は薪を燃やすしかありません。そこでは一杯の暖かい飲み物が貴重品でした。また復旧し始めた携帯電話網も、携帯電話が充電されなければなんの役にも立ちません。ＥＶなら携帯電話や懐中電灯の充電が可能です。また1500Ｗクラスの電気を取り出せるようになれば、温かいコーヒーやお湯を沸かすことやお米を炊くこともできます。電気自動車はガソリン車ではできない、新しい機能を持つことになります。（三菱自工様では、アイ・ミーブが備えている大電力を車外に安全に取り出せるよう開発を急いでおり、試作機が公開されています）※大電力供給装置は今年度中に商品化予定。

HEMSをいつでも実践可能

　未来社会の話であったＨＥＭＳは、太陽光発電システムで作ったエネルギーや夜間電力を使ってガレージに置いてあるＥＶに電力を貯め、スマートメーター、受配電線を通して地域の電力平準化に役立たせようとするシステムですが、今すぐにでも実現可能であることが実証されたと言えます。

　その電力は一般家庭の約1.5日分。長時間の停電にも対応ができるほどの量です。言い換えれば、ＥＶは蓄電池という電源を乗せて移動できる機械だと考えられます。ひとことで言えば「移動電源器」。ＥＶはＨＥＭＳ的に考えて、個人資産ではなく地域社会資産としてとらえることも、あながち間違いではないかも知れません。

HEMSの市場確立と普及

　本年７月にＨＥＭＳアライアンス（共同研究体制）がスタートしました。これには（株）東芝様をはじめとする電力・電機会社様と通信関連会社様９社が参加。自動車業界からは、ただ一社、三菱自工様が加わっておられます。

　この体制は家庭内におけるエネルギーの最適利用を促進するため、今後メーカー各社が開発する高機能なスマート家電群（ＥＶ含む）を、ホームコントローラやＨＥＭＳアプリケーションなどを促進することにより、相互に接続し、各機器の使用状況の可視化や自動制御を通じた家庭全体での電力需給最適制御の実現を目指すものであると謳われています。